このようなケースが生じる原因として、以下の事象が考えられます。
①過去の調査を実施した後に、新たに特定有害物質の使用や製造、保管などを行った。
②過去の調査では、操業や建屋立地等が障害となり、「土壌汚染の存在するおそれが多い部分」で調査を実施できなかった。
③過去の調査を実施した後に、建物の建築等で土壌の移動が生じた。
④過去の調査を実施した後に、基準の改正があった。
このような場合、新たな土壌調査による結果を採用することになるので、以前の調査で汚染のおそれがなくても、新たに汚染ありとの評価を受けることになります。
とくに、不動産デューデリジェンスを契機とした調査では、土地所有者等の配慮から、②のようなケースが少なからずあります。
いずれにしても、過去の調査結果をうのみにせず、専門家に既往調査結果のレビューを依頼、相談することをお勧めします。
