京都議定書発効を契機として､いわゆる地球環境に今まで以上に配慮した企業活動が求められるようになりつつあります｡｢持続可能な地球環境の下で､初めて企業活動も持続可能になる｣との強い認識のもとで､当社においても各分野で様々な環境保全活動を継続的に鋭意実施中です｡持続可能社会の形成に向けての当社の取組みをマテリアルフローにしました。